NISA投資貯金

新NISA vs 貯金 ─ データで考える「30年寝かせるならどっち」

1990年に100万円を銀行預金とS&P500それぞれに置いた場合、2024年にいくらになっているか。日本の超低金利と米国株の長期トレンドを実データで比較し、新NISA時代の選択を考える。

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100万円を34年間放置したら、どっちが勝つ?

「貯金は意味がない」「投資は怖い」── どちらの主張も SNS で頻繁に目にする。 では実際のところ、過去34年間のデータを使うとどうなるか?

この記事では、1990年初頭に100万円を5つの運用先に置いて2024年末まで放置した場合の結果を比較する。

5つの選択肢、34年後の結果

銀行普通預金
≒101万円
+1%程度
日本国債(10年)
≒122万円
+22%
日経平均
≒155万円
+55%
S&P500(ドル建)
≒1,400万円
+1,300%
金(ゴールド)
≒700万円
+600%

S&P500(米国株インデックス)に投資していたら、100万円が約14倍になっていた計算。 一方、銀行預金は34年間で1%しか増えていない。物価上昇(CPI +19.9%)を考えると、預金は実質的に約19%目減りしている。

なぜ日本の預金は増えないのか

日本の銀行普通預金金利の30年推移を見ると、この惨状の理由が分かる。

1990年
≒2.08%
バブル末期
2000年
≒0.10%
ゼロ金利導入
2010年
≒0.04%
デフレ
2020年
≒0.001%
マイナス金利下
2024年
≒0.1%
利上げ後やや上昇

34年間の大半が0.1%以下の金利だった。100万円を1年預けても、つく利息はわずか10円〜2万円程度。 この間に物価は20%上昇しているので、預金は実質的にマイナスのリターンだった。

同じ34年間、米国株はなぜ伸びたか

S&P500(米国の代表的株価指数)は1990年初頭の約330ポイントから、2024年末は約5,900ポイントへ。34年で約18倍に成長した(円建てでは円安効果も加わり約14倍)。

米国株が長期で伸びた3つの理由
  • 米国経済の人口増加・GDP拡大(同期間に名目GDPは約5倍)
  • 世界的企業(GAFAM等)の利益が継続的に上昇
  • 株主還元(配当・自社株買い)の文化が定着

ただし「過去 = 将来」ではない

ここで注意したいのは、過去34年の実績がそのまま将来34年に当てはまるとは限らないこと。 S&P500も10年単位で見れば下落局面(2000-2010の「失われた10年」など)があり、 投資のタイミングによってはマイナスになることもある。

S&P500の最悪10年
▲9%
2000-2009年(ITバブル+リーマン)
S&P500の最高10年
+360%
1990-1999年(IT黎明期)
20年保有での平均
+450%
1990年以降の20年平均

ただし、20年以上保有すれば過去どのタイミングでも+100%以上のリターンを記録している。 「長期分散投資」が推奨される理由がここにある。

新NISA時代の「最低限の戦略」

2024年から新NISA制度が始まり、年間360万円・生涯1,800万円まで非課税で投資できるようになった。 この制度を使った最低限の戦略は次のとおりだ:

生活防衛資金(半年分)は預金
突然の失業・医療費に備える。これは投資ではなく保険。
それ以外はインデックス投資
S&P500 や 全世界株式(オルカン)など分散効果の高い投信を選ぶ。
毎月コツコツ積立
タイミング投資ではなく、20年以上の長期で考える。
値動きは見ない
短期の上下に一喜一憂しない。長期の右肩上がりを信じる。

まとめ:時間を味方につけられるかどうか

  • 過去34年で100万円は預金で1万円増、S&P500では1,300万円増
  • 日本の預金金利は30年で0.1%以下、物価上昇に負けている
  • 長期(20年以上)の株式投資は過去全てプラスのリターン
  • 新NISAは非課税枠1,800万円の制度的優位がある
  • ただし「投資のタイミング」より「保有期間」が重要

KeizaiMap で日経平均と CPI を重ねて表示すると、預金が物価に追いつかない構造が一目で分かる。

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データ出典・免責

本記事の数値は 2024年時点 の公開統計に基づきます。 最新値は KeizaiMap ダッシュボード で確認できます(自動指標は毎月1日更新)。

実質賃金・出生数・社会保険料厚生労働省
消費者物価指数(CPI)総務省統計局
税収・国債残高財務省
USD/JPY 為替レート日本銀行
住宅価格指数国土交通省
G7 実質賃金・物価比較OECD

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